ビートコミュニケーション、クロスヘッドへ企業内ソーシャルメディアを導入
勤怠管理システム、人事評価システムなどを企業内ソーシャル上でポータル化、高い利用率を誇る社内SNS
エンタープライズ向けソーシャルネットワークのリーディングカンパニー株式会社Beat Communication(本社：東京都渋谷区、代表取締役：村井 亮、以下 ビートコミュニケーション)は、クロス・ヘッド株式会社(所在地：東京都港区、代表取締役社長：長 正三、以下 クロスヘッド)に社内SNS『Beat Shuffle』を導入したことを発表いたします。
クロスヘッドは、1992年の創業以来一貫して企業の求める最適なネットワークシステムを構築、運用しており、全社員340名のうち約7割がエンジニアとして外部常駐しています。これら外部常駐社員をいかにして成長させていくかが顧客から信頼を獲得する鍵になると考え、従来力を入れてきた研修教育だけではなく、社員同士の横のつながりを強化し、双方向のサポート体制づくりを目指して『Beat Shuffle』を導入しました。
クロスヘッドでは従来、社内業務のやり取りをメール中心に行ってきましたが、常駐先によってはメールを受信できないケースがあり、会社からの連絡事項が行き届いていないなど、度々問題となっていました。この問題に対し、BYOD(Bring your own device)の一環として、私物のスマートフォンやフィーチャーフォンから『Beat Shuffle』の利用を認めることで、全社員のリアルタイムな情報共有を可能としました。現在では都内近郊の数十か所におよぶ常駐先から投稿される業務ノウハウやケーススタディが共有され、顧客ニーズに即したスピード感あるサービスにつながっています。他方、業務外ではコミュニティで共通の趣味を通じた新たな人脈が形成され、オフでの交流につながったり、経営層が持ち回りでブログを投稿することで経営者の人となりや想いが伝わり、社員との距離感が縮まったという声も聞かれます。
また、当システムの特徴としてクロスヘッドがスクラッチ開発した勤怠管理、人事評価、週次報告などこれまで別個に管理されていたシステムを『Beat Shuffle』上に集約、ポータル化し、社員が必然的にアクセスする仕組みにすることで、導入以来の月間アクティブユーザ率は平均96％以上の高い数値を残しています。
今後は『Beat Shuffle』のオプション機能である動画コンテンツ配信ソリューション「Gridow for Beat Shuffle」を活用し、パワーポイント、Word、Excel、PDFなどと動画を組み合わせた各種技術共有や新人教育の充実化を計画しています。
■『Beat Shuffle(ビートシャッフル)』の製品概要
『Beat Shuffle』は、タイムライン、コミュニティ、Q＆A、スケジュールなどの社内コラボレーションとナレッジマネジメントを支援する機能を中核とした、全く新しい企業向けソーシャルプラットフォームです。導入目的に合わせて機能を柔軟に組み合わせることで、部署や企業を超えたコラボレーション(協業)から情報共有・スケジュール管理まで、ビジネス環境の大幅な向上を実現します。
『Beat Shuffle(ビートシャッフル)』 製品サイト
■株式会社Beat Communicationについて
2003年に国内で初めてソーシャルネットワーク(SNS)の実験を行い、2004年には世界で初めてエンタープライズソーシャルネットワーク(社内SNS)のパッケージを開発した会社。さらに2008年には、世界に先駆けてCO2を削減するITシステム『Eco Style(エコスタイル)』を開発。2010年には、全く新しいコンセプトの次世代エンタープライズソーシャルウェア『Beat Shuffle(ビートシャッフル)』を開発。主な顧客には、東日本電信電話株式会社(NTT東日本)、株式会社NTTデータ、三井不動産レジデンシャル、日本興亜損害保険株式会社、株式会社損害保険ジャパン、など、多数の大手中小企業・官公庁をはじめとした団体に社内ソーシャルメディアを提供。
■クロス・ヘッド株式会社ついて
クロスヘッドは、ネットワークおよびサーバ基盤に関する設計/構築サービスと、IT教育を中心とした人材育成を主事業として掲げ、1992年に創業しました。以後、ネットワークインフラ周辺に特化した事業展開を継続し、現在では技術者常駐派遣・ハウジング・リモート監視・ディザスタリカバリ・運用コンサルティング・保守サービス等に業容を拡大、お客様の情報システム基盤における技術課題に対してワンストップで最適なソリューションを提供しています。
エンタープライズ向けソーシャルネットワークのリーディングカンパニー株式会社Beat Communication(本社：東京都渋谷区、代表取締役：村井 亮、以下 ビートコミュニケーション)は、クロス・ヘッド株式会社(所在地：東京都港区、代表取締役社長：長 正三、以下 クロスヘッド)に社内SNS『Beat Shuffle』を導入したことを発表いたします。
クロスヘッドは、1992年の創業以来一貫して企業の求める最適なネットワークシステムを構築、運用しており、全社員340名のうち約7割がエンジニアとして外部常駐しています。これら外部常駐社員をいかにして成長させていくかが顧客から信頼を獲得する鍵になると考え、従来力を入れてきた研修教育だけではなく、社員同士の横のつながりを強化し、双方向のサポート体制づくりを目指して『Beat Shuffle』を導入しました。
クロスヘッドでは従来、社内業務のやり取りをメール中心に行ってきましたが、常駐先によってはメールを受信できないケースがあり、会社からの連絡事項が行き届いていないなど、度々問題となっていました。この問題に対し、BYOD(Bring your own device)の一環として、私物のスマートフォンやフィーチャーフォンから『Beat Shuffle』の利用を認めることで、全社員のリアルタイムな情報共有を可能としました。現在では都内近郊の数十か所におよぶ常駐先から投稿される業務ノウハウやケーススタディが共有され、顧客ニーズに即したスピード感あるサービスにつながっています。他方、業務外ではコミュニティで共通の趣味を通じた新たな人脈が形成され、オフでの交流につながったり、経営層が持ち回りでブログを投稿することで経営者の人となりや想いが伝わり、社員との距離感が縮まったという声も聞かれます。
また、当システムの特徴としてクロスヘッドがスクラッチ開発した勤怠管理、人事評価、週次報告などこれまで別個に管理されていたシステムを『Beat Shuffle』上に集約、ポータル化し、社員が必然的にアクセスする仕組みにすることで、導入以来の月間アクティブユーザ率は平均96％以上の高い数値を残しています。
今後は『Beat Shuffle』のオプション機能である動画コンテンツ配信ソリューション「Gridow for Beat Shuffle」を活用し、パワーポイント、Word、Excel、PDFなどと動画を組み合わせた各種技術共有や新人教育の充実化を計画しています。
■『Beat Shuffle(ビートシャッフル)』の製品概要
『Beat Shuffle』は、タイムライン、コミュニティ、Q＆A、スケジュールなどの社内コラボレーションとナレッジマネジメントを支援する機能を中核とした、全く新しい企業向けソーシャルプラットフォームです。導入目的に合わせて機能を柔軟に組み合わせることで、部署や企業を超えたコラボレーション(協業)から情報共有・スケジュール管理まで、ビジネス環境の大幅な向上を実現します。
『Beat Shuffle(ビートシャッフル)』 製品サイト
■株式会社Beat Communicationについて
2003年に国内で初めてソーシャルネットワーク(SNS)の実験を行い、2004年には世界で初めてエンタープライズソーシャルネットワーク(社内SNS)のパッケージを開発した会社。さらに2008年には、世界に先駆けてCO2を削減するITシステム『Eco Style(エコスタイル)』を開発。2010年には、全く新しいコンセプトの次世代エンタープライズソーシャルウェア『Beat Shuffle(ビートシャッフル)』を開発。主な顧客には、東日本電信電話株式会社(NTT東日本)、株式会社NTTデータ、三井不動産レジデンシャル、日本興亜損害保険株式会社、株式会社損害保険ジャパン、など、多数の大手中小企業・官公庁をはじめとした団体に社内ソーシャルメディアを提供。
■クロス・ヘッド株式会社ついて
クロスヘッドは、ネットワークおよびサーバ基盤に関する設計/構築サービスと、IT教育を中心とした人材育成を主事業として掲げ、1992年に創業しました。以後、ネットワークインフラ周辺に特化した事業展開を継続し、現在では技術者常駐派遣・ハウジング・リモート監視・ディザスタリカバリ・運用コンサルティング・保守サービス等に業容を拡大、お客様の情報システム基盤における技術課題に対してワンストップで最適なソリューションを提供しています。
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導入フロー
STEP1 お問い合わせ
お問い合わせフォームもしくはお電話にて資料請求や無料トライアル、製品についてのご質問など、お問い合わせ下さい。
STEP3 無料トライアル
ヒアリングの内容を反映したトライアルサイトを提供します。実際の運用を想定し、トライアルを開始。
本格導入を判断するためのKPI設定や調査アンケートなどの支援も行います。
STEP4 ご契約・運用開始
サービス利用契約書締結にて、正式契約となります。
ご契約後は、管理者向けトレーニングを実施し、運用開始後もコンサルタントによる定期的な運用支援を行います。