18,000名が仕事や業務の枠を超え、価値創出を実践
- 商社
- 18,000ユーザ
- 風土改革
- コミュニケーション活性化
- ナレッジ共
目的
- インナーコミュニケーションの強化
- 自立的な社員の育成
導入背景
キヤノンマーケティングジャパン株式会社(以下、キヤノンMJ)は、社員一人ひとりに経営のビジョンや戦略を伝え、行動を喚起するなど、グループ連結経営の強化を目的として、社内のコミュニケーションに力を入れている。2005年に立ちえ上げたグループポータルサイトでは、社長メッセージを発信して社員からコメントを書き込んでもらい、社長にフィードバックしていた。しかし、社員自ら自由に発言できる環境というものは存在しなかった。そこで、グループの総合力を向上させるためには、約1万8000のグループ社員が持つ業務知識やノウハウを蓄積し、かつ現場の社員と経営陣とが双方向にコミュニケーションできる場が必要であると考えた。
経営陣からはこれまでの社長メッセージを発信する場に加え、社員が自由に発言できるフォーラムの場の必要性を主張した。これをうけて、社内アンケートを取ったところ、9割以上の社員も同様にフォーラムを欲していることが明白となった。
いくつかのツールを模索し、最終的に社内SNSを使えばこの課題を解決できるのではないかと考えるようになったという。所属部署や勤務地の異なる社員同士でコミュニケーションを行い、一人ひとりの社員が自発的に意見を言えるようになれば、全社としてスケールメリットを活かした起用体質の改革に導けると、考え、導入に至った。
導入効果
主な活発に利用されている機能にコミュニティがある。コミュニティは、上位人気サイト20位のうち7割が業務関係で、現場の課題や成功例などが書か込まれることが多く、自分の意見を主張できる社員が徐々に増えてきているという。
Q&Aでは、「○●の備品など持っている人いませんか」という投稿を見た他部署の社員が投稿者に備品を送り、社内の備品を有効活用するケースが見られている。
一番特徴的なところは、利用する機能を最小限に抑えているところだ。利用目的に沿ってより社員同士が活発に主張する環境を構築するために、選別された機能を利用して循環の早い効率的なコミュニケーション方式を採用している。
キヤノンマーケティングジャパン株式会社
- 企業名
- キヤノンマーケティングジャパン株式会社
- 所在地
- 東京都港区港南
- 業種
- 商社(情報通信サービス・事務機・映像機器)
- 利用製品
- Beat Office
- ユーザ数
- 18,000ユーザ
- URL
- http://cweb.canon.jp/corporate/
選定理由
- 社員数10,000名以上の大規模ユーザに対しての多数の導入実績
- 機能カスタマイズの柔軟性
- システムの安定性